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▼英語教育改革対応法セミナー2017

2017年8月15日 4:34 PM

英語教育改革をチャンスに変える、成功企業

英会話スクール 業界, 英語塾

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英語教育改革をチャンスに変える企業

月謝2万円超の高品質レッスン

「英語エリートコース」を立ち上げ悲願の中高生獲得に成功

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ニッセイト英語専門教室(有限会社ハース)の代表取締役。都内の池袋・埼玉の川越に2教室展開し、総生徒数は500名を越える地域でも有数の英会話スクール。英語教室の運営としては一定の成功を収めているものの、小学校4年生以上の塾退会が多く、中高生までの継続率は1割弱と、中高生の獲得が課題であった。

そこに船井総研から「英語教育改革」に対応するための「新コース設立」の案を受け、小学新5年生以降を対象に「英語エリートコース」の構想を行い、保護者に説明会を通じて提案、実施することに。

 

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結果として、説明会に来た保護者20名(対象学年の1/3)のうち全員が英語エリートコースの受講を決定。結果として月謝単価は1.3~1.5倍に上昇することに。また、下記のようなプラスの効果が発生しています。

 

ポイント① 夕方の稼働率アップ・単価アップによる利益率アップ

中高生を獲得することによって、19時以降の生徒数が増加、講師をもてあましがちな夜の時間の生産性が向上。結果として利益率アップを達成。

 

ポイント② 圧倒的な英検実績ができ、大学入試改革が追い風に

160分のロングタイムレッスンにより、実績が向上、教務品質の高さを訴求することが可能になり、競合との差別化が可能になる。

 

【直近の英検実績(一部抜粋)】

英検準1級合格(中一)/英検準1級合格(高二)/英検2級合格(中一)/英検2級合格(中2)/英検準2級合格(小3) 等

 

ポイント③ レベルの高い層への受け皿ができ、中高継続率が上がる

ハイレベル層の受け皿となるコースができたことで準1級レベルの「中学受験による退会者の出戻り入会」「中高生の外部性の獲得」を達成。

 

 

学習塾様、予備校、英会話スクール様 必見のセミナー

【告知】 小学生で英検準2級取得!

英語教育改革をチャンスに変える成功企業達

英語教育改革の流れを受け、都内を中心に新しい業態が生まれつつあります。

 

 

◆小学生のうちに英検準2級・中学生で2級、高校で準1級といった高い検定実績

◆英会話では不可能といわれていた中高生を獲得

◆月謝単価が業界平均の約3倍!2万円を超える高品質レッスンを提供

 

 

上記を達成し、真の英語力を養成する英会話スクールが急増しています。

次回は上記のような新しい英語教育をチャンスに変えている、成功企業についてご紹介し、今後の英語教育の流れ、やるべきことを知って頂くセミナーを開催いたします。

 

英語教育改革をビジネスチャンスに変えたい!とお考えの経営者様は是非ご参加ください。

 

【英語教育改革対応法セミナー2017 概要】

◆英語教育改革をビジネスチャンスに変えるためにすべき事とは

◆英語1科目で“月謝2万円超”の高品質レッスン開設のポイント

◆これからの教育業が目指すべき英語教育のあり方

 

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【大学入試改革 特別記事】

第1回 英語教育改革がもたらす“新マーケット”とは?

第2回 英語教育改革をチャンスに変える、成功企業

最終号 英語教育改革に対応するために今すぐすべきこと

2017年8月9日 3:51 PM

英語教育改革がもたらす“新マーケット”とは?

英会話スクール 業界, 英語塾

■ 新センター試験の英語科目は英検でよくなる?

2017年5月、文科省から
「大学入試選抜に4技能型の外部試験を活用する」という
重大な発表が行われました。

 

つまり、「新しいセンター試験では英語の試験は実施せず、
外部資格(英検・TOEFL等)を活用する」ことが決定しています。

 

また、上記に加えて以下のような
英語教育・大学入試の改革が実施される予定です。

 

◆英語資格は高校3年の間に2回受験が可能
◆2020年~2023年までは従来体制との併用で実施
◆2020年度以降、小学5年生から英語を教科に格上げ
(外国語活動を3年~前倒し)
◆一部地域の公立高校だけでなく、私立中学などにおいても
英語資格の評価を実施
◆各大学の二次試験における英語4技能評価

 

このような大改革が行われる背景には
“話せない日本人への脱却”という文科省の切実な思いがあります。

 

従来の大学入試制度は「読む力」「聞く力」の
2技能を測定する試験が基本でした。
つまり、相手の伝えている内容を理解する“受け身の力”を測定する試験です。

 

しかし、2技能試験にすることによって、学生は偏った能力を伸ばし、
「相手の言っていることは分かるが、自分の言いたいことは伝えられない」
“話せない日本人”が養成される結果となりました。

 

“話せない日本人”の打開ため、文科省は言語を獲得、
活用する上で必要な4技能(読む・書く・話す・聞く)を
バランス良く測定することを重要視していました。
しかし、57万人が受験するセンター試験で、
話す力、書く力を測定することは現実的ではありません。

 

その打開策として、英検・TOEFL・TEAP等といった
4技能型試験を「認定試験」とし、
大学入試の英語科目と代替することが決定しました。

■ マーケット予想(1) 検定試験の受験者数は爆発的に増加する

 

外部資格が活用されることによって、
外部資格試験の受験者数が急増することが予想されます。
※文科省の報告によれば、高校生の検定保有率は33%程度

■ マーケット予想(2) 検定試験の“準備マーケット”も急上昇する

 

「検定試験の受験者数増加」に伴って、資格取得のために必要になる
「教材購入」「予備校・通い」「スクール通い」といった
資格試験の準備マーケットもまた、急上昇することが予想されます。

 

現在、スピーキングの必要性から、英語資格の
主導権を握っているのは英会話スクールですが、
今後は学習・受験関連企業が
このマーケットを攻略してくることが予想されます。

 

事実、大手学習・受験関連企業が
英会話スクールを買収する動きが顕著に表れています。

■ マーケット予想(3) 本当の意味での「英語力」が必要になる

 

今後の国や大学が目指す方向を考えると、
上記(1)(2)のような「英語資格ニーズのアップ」の
レベルの変化で終わることは考えにくいです。

 

具体的には、国際評価を高めていきたい高偏差値の大学の二次試験において、
より高度な英語力の評価が導入される可能性が高いことが予想されます。

 

つまり、公教育全般・大学入試全般の変化は、
どうしても既存の体制との兼ね合いがあるため、
改革は限定的になってしまいますが、
一部の高偏差値大学の二次試験入試においては、
各大学の目的や思惑がそのまま反映される入試制度を導入することが可能です。

 

国際評価を高めていきたい大学であればあるほど、
高い英語力を評価する傾向になるのは自然の流れですから、
ただ「英語資格」を持っていれば受験が有利になる・・・レベルではなく、
本当の意味での英語力の有無を問われる時代が到来する可能性が高いのです。

学習様、予備校、英会話スクール様 必見のセミナー
 【告知】 小学生で英検準2級取得!
英語教育改革をチャンスに変える成功企業達

 

英語教育改革の流れを受け、都内を中心に新しい業態が生まれつつあります。

 

◆小学生のうちに英検準2級・中学生で2級、高校で準1級といった高い検定実績
◆英会話では不可能といわれていた中高生を獲得
◆月謝単価が業界平均の約3倍!2万円を超える高品質レッスンを提供

 

上記を達成し、真の英語力を養成する英会話スクールが急増しています。
次回は上記のような新しい英語教育をチャンスに変えている
成功企業についてご紹介し、今後の英語教育の流れ、
やるべきことを知って頂くセミナーを開催いたします。

 

英語教育改革をビジネスチャンスに変えたい!と
お考えの経営者様は是非ご参加ください。

 

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【大学入試改革 特別記事】

第1回 英語教育改革がもたらす“新マーケット”とは?

第2回 英語教育改革をチャンスに変える、成功企業

最終号 英語教育改革に対応するために今すぐすべきこと

 

2017年8月1日 12:50 PM

高校生専門の1:1個別指導を作る

学習管理型予備校

これから今冬・来春に向けて実施していくために

オススメの業態を紹介いたします。

 

今、我々がおすすめしている業態は

 

「高校生専門の1:1個別指導塾」

 

です。

 

今、個別指導塾はどこにでもある業態となっていますが、

多くの個別指導塾は1:2~1:3で中学生中心に

小学生~高校生まですべての学年を対応しているという形ですので、

それと差別化を意識した個別指導塾です。

 

キーワードとしては

 

「高校生専門」

「1:1個別」

「高校生専門自習室」

「個別カリキュラム」

「毎週の学習管理面談」

「月1回の進路・モチベーション面談」

「質問し放題」

 

などとなります。

 

高校生は中学生とは違い自分で勉強するという意識が高いので、

勉強する環境を提供し、どうやって勉強するかを明確教えてあげれば

自分で勉強できるようになります。

 

そのような高校生に関しては小学生や中学生と一緒の空間ということを嫌がる傾向がありますので、高校生専門業態として個別指導を行うことで成功確率を上げられます。

 

ただ、この高校生専門業態に関しては非常に立地が重要となります。

 

「高校受験偏差値50台の高校の最寄り駅の駅前」

 

で出店することで成功させられます。

 

今の塾の中で高校部を強化するということもよいことですが、

新しく上記の立地で新しい業態を出店する方が成果は出やすいです。

 

ぜひ、今冬・来春に新しい業態を考えている企業様は

この「高校生専門の1:1個別指導塾」を

今から考えていただければと思います。

 

この業態に関しての無料経営相談を実施していますので、

無料経営相談の申し込みは下記のメールに直接ご連絡ください。

tomoaki_asakura@funaisoken.co.jp

 

無料経営相談では皆様が来年から新しいチャレンジをできるように様々な情報をお伝えいたしますので、お気軽にお申込みください。

2017年7月26日 8:48 AM

新規出店・新業態開発が必要な時代

学習塾 新規事業, 学習塾 新規出店

学習塾業界は転換期を迎えております。今までの集団指導、個別指導は生徒が集まらなくなったことで利益率が低く、経営が非常に厳しい時代になりました。

 

これからの学習塾業界が目指さなければならないことは

 

1拠点あたりの生徒数が少人数(50〜80人)

少人数でも1拠点あたりの利益率が高い(営業利益率30%以上)

小商圏でも成り立つ(生徒数300人の中学校1つでもOK)

アルバイト講師の活用が最低限でできる

 

などが必要であり、これまでの

 

大人数、大商圏、低利益率

 

のモデルではなく

 

少人数、小商圏、高利益率

 

のモデルに転換して行く必要があります。

 

大人数拠点にすると教室長の力量が必要で

大商圏にするとバスを出したり、通塾する生徒の中学校が増え定期テスト対策などで社員の負担が増え、

低利益率だと社員の給料を上げることができない

 

こんな悪循環になってしまっていますので、今こそリニューアルや新業態の新規出店が必要になります。

 

私のクライアント様では集団指導だった教室を少人数、小商圏、高利益を目指す自立指導塾にリニューアルして、生徒数が1年で10名だった教室が50名になりました。しかも、新卒1年目の教室長がアルバイト講師も雇わずたった1人で運営してこの成果です。

 

また、高校部専門業態で成功している企業様も多くあります。

 

これからは今までと全く違う考えかたで新たなチャレンジを実施することが業績アップに必要になります。ぜひ、そんな新しい業態を来年に向けて準備してもらいたいと思っています。

 

来年に新しい業態への着手をお考えの企業様は

メルマガ会員様限定の無料経営相談を実施いたします。

ぜひ、ご活用頂ければと思います。

 

無料経営相談の申し込みは下記のメールに直接ご連絡ください。

tomoaki_asakura@funaisoken.co.jp

 

無料経営相談では皆様が来年から新しいチャレンジをできるように様々な情報をお伝えいたしますので、お気軽にお申込みください。

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