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    船井総合研究所における、パソコンスクール・カルチャースクール・資格スクール業専門のコンサルタント。船井総研内のスクール・教育業分野のコンサルティ ングチーム「スクール・教育ビジネスチーム」のチームリーダーをつとめる。パソコン教室業界の各フランチャイズや各企業における講演・コンサルティング実績多数。 WEB、雑誌広告、イベント等を融合して一気に集客・売上アップする手法は、支援先企業に高い評価を得ており、そのノウハウと情報量はトップクラス。また、人材育成において、2代目経営者育成、経営幹部・教室長の育成には絶対の自信を持っており、今まで、数々のスクールの人材を育ててきた実績を持つ。
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    スクール経営.com

  • 2017年6月5日7:50 AM
    大学入試改革と英語教育改革がもたらす影響

     

    このメルマガでは何度もお伝えしている内容ですが、大学入試改革・英語教育改革が学習塾・英会話スクール業界にもたらす影響を整理してみましょう。

     

    □小学校低学年の英会話ニーズが高まる
    英語学習の早期化により、今後さらに英会話教室のニーズは高まっていくことが予想されます。

     

    □学習塾の小学生向けの英語講座が増える
    小学生の英語の成績評価導入に伴い、学習塾が小学生向けの英語講座を開講するケースが増えるため、小学校高学年における英会話スクールと学習塾の生徒の奪い合いが激化します

     

    □英検などの資格取得ニーズが高まる
    大学入試における民間資格の活用によって、一部の英語英語資格取得が受験に有利になります。
    そのため資格取得対策ができるスクールや塾が人気になることは間違いありません。

     

    主には上記のような現象が予想されます。
    これらの一部は既にスクールの現場では影響が出始めていますし、今後さらに加速していくことでしょう。

     

    また、さらに深いレベルの変化としては以下のような現象も予想されます。

     

    ■単なる4技能だけでなく「ディベート」「英語小論文」などの高技能対応が人気に
    徐々に大学に二次試験において、より高度な英語力が問われるようになるため、英語でのディベートやプレゼンテーション、英語小論文などに対応できる英会話スクールのニーズが高まる

     

    ■英語幼稚園などの過度な英語漬け教育の弊害も認知されるようになり、母国語教育とのバランスの議論が生まれだす

     

    ■スクールの生徒の結果・成果の差が明確になり、クチコミにつながり、「結果を出せる」スクールのみが評価される時代になる

     

    ■週1回1時間の英会話レッスンの限界が認知されるようになり、長時間のレッスン・家庭学習のサポートなどまでケアできるスクールが人気になる

     

    ■外国人講師・バイリンガル講師の採用競争がおこり、国内での採用が難しくなる

    企業力が低いスクールは人の採用難が起こる

     

    これらの一部は、明らかに従来の英会話スクールにとって大きなダメージになるようなものも含まれています。

     

    大学入試改革・英語教育改革は英会話スクールにとってチャンスにもピンチにもなります。
    この流れを生かすも殺すも、スクールの経営戦略次第。
    上手に時代に適応していきたいものです。

     

     

     

    2017年5月13日10:16 PM
    5月からの生徒募集の考え方

     

    GW明け・5月中旬からの1ヶ月半が「春期の生徒募集戦線」の後半戦といえます。

     

    学習塾においては、そのまま夏期講習戦線に向かいますので、ここからの2ヶ月半が重要な時期ですね。

     

    改めてこの5月~7月期の生徒募集における環境要因を整理しましょう

     

    1)気温が上がり外出しやすい・体調を崩しにくい
    2)新年度での生活や時間のサイクルが落ち着き始める(余裕が生まれる)
    3)入園・入学などで全く新しい生活動線が生まれる層が存在する
    4)新年度のクラス替えで新しい人間関係が生まれる
    5)(学習塾)新年度第1回目の定期テストが行われる ※結果や序列が判明する
    6)(学習塾)部活生などにとっては新1年生が入ってくる

     

    一例をあげてみましょう。
    幼稚園に入園した年少の園児を持つ家庭の場合、こどもにとっては幼稚園のお友達ができることによって、そこから様々な刺激や情報をもらいます。

    また保護者にとっても送り迎えや参観日などで幼稚園や保育園に出向く機会ができますから、園付近の看板を見たりする機会が増えます。

    またママ友などから習い事情報などを仕入れる機会も増えるでしょう。

     

    こうして考えてみると、5月からの時期はスクールの生徒募集にとっては大きなチャンスが生まれることがわかるかと思います。

     

    この時期の生徒募集のポイントは
    ①外観販促(業種告知・春期入学生募集告知・受け入れ年齢告知)をしっかり行う
    ②在籍生・新規入会生からの紹介やクチコミ促進策を行う
    ③保護者からのクチコミ促進策を行う

     

    この3点に集約されます。またサポート的に門前配布やポスティングなども実施するとよいでしょう。

    ぜひ春戦線の後半戦を有意義なものにしていただけたらと思います。

     

     

     

    2017年4月30日9:24 AM
    英語教育改革とこれからの英会話教室経営

     

     

    大学入試改革の概要の一部が発表され、当初の予定通り英語の民間資格の活用が具体化してきました。

     

    現在の大学入試改革に関する英語教育の大きな流れとしては「英検重視」です。

     

    消費者サイド・企業サイドいずれにおいてもですが、今後の英語教育の時流は「英検」を軸にして回っているといっても過言ではない状況です。
    (実際に英検の受験者数は急増しています。)

     

    我々の英会話教室・プリスクールなどの経営コンサルティングの中でも、「英検対応」をどのようにしていくのかが非常に重要な意味を持っています。

     

    英会話教室にとっては、従来の会話中心の授業に、英検対応などの新商品が加わる形ですので、基本的に売上アップにつながりやすく業績アップを実現できています。

     

     

    しかし、注意しなくてはならないのが、現在の「英検中心」の時流の流れが最終形ではないということです。

     

    国として推進していきたいのは「グローバル化」への対応であって、「英検取得率を上げる」ことではありません。英検は教育改革の過渡期において使いやすい評価基準のひとつにすぎません。

     

    英検がいかに4技能評価を行っているとしても、これから必要とされるスピーキング力に到達できないようであれば、「英検だけではダメ」という時代が訪れる可能性があります。

     

    英検対応は重要ですが、英会話教室業界がこれまで重視していた「会話力・対話力」へのこだわりも、新たなステージに上げていく必要があるのでしょう。

     

     

     

    2017年4月16日5:48 PM
    スクール・教室業における顧客データ管理

    スクール・教育業は顧客データベースの活用をしている企業は未だ少数です。

    名簿管理などを行い、DM発送などに活用する段階はほとんどの企業において実施していますが、

    顧客データを活用して

    「商圏人口と業種別の人口参加率を使用し最大市場規模とシェアを算出する」
    「生徒数の多いエリアや学校を算出し、販促効果アップや紹介促進を目指す」
    「兄弟弟妹情報を把握し、弟妹紹介に活かす」

     

    など、より詳細な戦略・戦術に役立てている企業様は少ないのが現実です。

     

    データーベース管理の有効利用の一例をあげてみましょう。

     

    こども向けスクールの場合、言うまでもなく「幼稚園」や「小学校」の園児数・児童数が非常に重要な意味を持っています。

     

    特にスクールからの距離が近い小学校や幼稚園はもっとも重要なターゲットだといえます。

     

    比較的規模の大きい小学校の場合、1学年の児童数が90名程度(3クラス)います。

     

    この1学年(各クラス)で自スクールに通学する生徒が合計6名=1クラス2名ずつ程度いたとすると、シェアは6.7%となります。
    また、もし1名しかいない場合は1.1%となります。

    シェアが6.7%と1.1%のケースを比較した場合、どちらが紹介販促の効果があるでしょうか?当然のことながら「シェア6.7%」の場合です。

     

    理論上ですが、1クラス2名の通学者がいれば、クラスの中でも話題にしやすいですし、友達を誘いやすいからです。

    また、紹介以外の門前配布などをする場合においても、友人が通っているスクールだとわかれば、こどもの反応が良くなることもわかるかと思います。

     

    このように在籍生の小学校情報・幼稚園情報を把握しておくことで、どこに積極的に販促をしていくべきなのか、

    紹介はどこから伸びやすいのかなどがわかり、効果的な販促が可能になるのです。

     

    あくまでこれは一例ですが、これからのスクール経営ではデータ活用が大切ですので、意識していただければと思います。

     

     

    2016年12月14日9:25 AM
    こども向けの習い事の『競争』の本質

     

    幼児~小学生を対象としたこども向けの習い事の「競争」の概念は、

    現在では「同ジャンル間の競争」ではなく「異なるジャンル・業態間の競争」になっています。

     

    つまり「スイミング教室」の生徒奪い合いのライバルは、これまでは「スイミング教室」でしたが、

    現在では競争相手は、体育系の「体操教室」や「ダンス教室」。さらにはその他の知育系の習い事が競争相手であるということです。

     

     

    この競争の背景にあるのは各家庭・こどもの「習い事費用」「曜日時間」が有限であるという前提です。

     

    こども向けの習い事費用は小学校低額年までであれば、意識の高い層で2~3万円。

    一般的には1~2万円程度です(もちろん5万円程度使う層も存在しますが)。

    そのため他の習い事に通うことで費用負担が大きくなれば、当然新しい習い事に消極的になってしまいます。

    また、幼稚園児や小学生の場合、平日は幼稚園や小学校に14~15時まで通うため、それ以後の15:30~18:00の時間帯は文字通り、

    習い事同士のスケジュールの奪い合いです。(本来は1日で複数の習い事をすることも可能ですが、移動時間を考えると難しいケースが多い)

     

    こうした環境の中では、自社の競争戦略は「他の同ジャンルの教室にどれだけ優位を取れるか」などではなく、

    「他のジャンルの習い事と比較して、自分のジャンルの習い事の優先順位をどれだけ高くできるか」が重要になるのです。

    つまり、習い事自体の有益性・有効性です。

     

    元々、優先順位が高く・必需品的になっている英会話教室などの場合は、ジャンル自体の魅力訴求はそれほど必要ありませんが、

    その他の習い事においては、「ジャンル」の魅力訴求が今後は重要になりそうです。

     

    また、競争を優位に進めるための「低年齢層からの通学」も重要ですね。