自己紹介
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    船井総合研究所における、パソコンスクール・カルチャースクール・資格スクール業専門のコンサルタント。船井総研内のスクール・教育業分野のコンサルティ ングチーム「スクール・教育ビジネスチーム」のチームリーダーをつとめる。パソコン教室業界の各フランチャイズや各企業における講演・コンサルティング実績多数。 WEB、雑誌広告、イベント等を融合して一気に集客・売上アップする手法は、支援先企業に高い評価を得ており、そのノウハウと情報量はトップクラス。また、人材育成において、2代目経営者育成、経営幹部・教室長の育成には絶対の自信を持っており、今まで、数々のスクールの人材を育ててきた実績を持つ。
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  • 2018年12月3日7:16 AM
    共働き世帯増加がスクール経営にもたらすもの

     

    昨年末から「共働き世帯の増加」とそれに伴うスクール・学習塾経営のリスク(特に小学生向け)をお伝えしておりますが、

    まだまだ実感がわかない方も多いようです。

     

    実際に、そもそも「送迎を必要としない」年齢や立地の顧客の場合は大きな問題にはなりません。
    (例:徒歩3分以内がメイン商圏、中学生が自転車で通える距離、治安が良い地域など)

     

    あくまで「送迎を必要とする顧客」の失客が問題になるわけです。

    「共働き世帯の増加」がスクール経営においてまず問題となって表れるのは、

     

    ◇新規のお客様からの反響数の減少
    ◇来校されたお客様の入会率の減少
    ◇退会の増加

     

    この3点です。

    つまり両親が共に働くことで、そもそもスクールへの送り迎えができない。
    スクールの内容は魅力的だけど、通わせることができないからあきらめる。
    こどもも自分もスクールには満足しているが、働き始めるため退会をしないといけない。

     

    こうした状況で入会が減少、退会が増加するわけです。

     

    また機会損失で考えれば、現在の自社の顧客のほとんどが「専業主婦」で「送り迎え」をしている層だとしたら、ある意味、比率としては圧倒的多数である「共働き世帯」の家庭を失客しているという見方もできます。

     

    自社のスクールの入会・退会の数値が悪くなってきた。

     

    この現象が見えてきた場合は、現場の販促や営業のチェックも大切ですが、そもそもの共働き世帯対応への遅れを見極めることも大切です。