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    船井総合研究所における、パソコンスクール・カルチャースクール・資格スクール業専門のコンサルタント。船井総研内のスクール・教育業分野のコンサルティ ングチーム「スクール・教育ビジネスチーム」のチームリーダーをつとめる。パソコン教室業界の各フランチャイズや各企業における講演・コンサルティング実績多数。 WEB、雑誌広告、イベント等を融合して一気に集客・売上アップする手法は、支援先企業に高い評価を得ており、そのノウハウと情報量はトップクラス。また、人材育成において、2代目経営者育成、経営幹部・教室長の育成には絶対の自信を持っており、今まで、数々のスクールの人材を育ててきた実績を持つ。
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    スクール経営.com

  • 2015年4月23日10:25 PM
    スクール経営に欠かせない企業としての成長力と展開力

     

    最近、関係先の企業様の中で、30代・40代の経営者様・経営幹部様がいらっしゃる企業において私が意識しているのが、目の前の業績+「企業としての成長力・展開力」です。
    ある意味会社としての成長ポテンシャルといってもよいでしょう。

     

    人口減少の影響が大きいスクール・教育業界においては、目の前の業績の良さが、未来の経営の安定を保証するものにはなりません。
    業績の好調さが長続きしない、またモチベーション高い若手スタッフが加齢する中で、年収面の問題を抱えて離職してしまう…など、

    スクール経営を長期安定していくためには色々な課題を乗り越えていかなければなりません。

     

    その課題克服のために重要なのは、目の前の業績と合わせて「会社としての成長力・展開力」を高めることなのです。

     

    5月に開催される子ども向け教室経営戦略セミナーのゲスト講師である夢見る株式会社さんも同様です。

    既に私が直接コンサルティングする前の段階で、この会社様は単一のビジネスモデル、スクールモデルとしては、非常に良い品質で、最終的には黒字化が見えている状況でした。

    しかし、企業としての成長力・展開力として考えると、従来の事業は、固定費や直接原価、人の依存度が多いビジネスモデルであったため、

    その後の拡大展開に課題が大きかったわけです。

     

    そこで、企業が拡大成長するための新たなビジネスモデルに着手していただいた…ということです。

     

    ぜひ、皆様のスクール経営においても、目の前の業績に加えて、自社の成長可能性、展開可能性に意識を向けていただけたらと思います。

     

    img_seminar_315456_01

     

    http://www.funaisoken.co.jp/seminar/315456.html

     

     

    2015年4月11日6:14 PM
    新「商品」=新講座の付加という生き残り策

     

    近年、スクール業界において重要な戦略になっているのが、「商品の付加」、つまり新講座を開設することによる、客単価のアップ、新たな客層の獲得戦略です。

     

    大手の音楽教室による英会話教室の付加、スイミングスクールによるダンス教室の付加、学習塾による英会話教室の付加など、例をあげればキリがありません。

     

    子ども向けのスクールビジネスに携わる企業にとって避けることができない「少子化」=市場のパイの縮小に対応するためには、

    既存の「シェア」を拡大するだけでは業績を横ばい、もしくは微増にするのが精一杯であるため、企業成長のために新たな商品を投入することで、売上や利益の拡大を目指わけです。
    少子化が進行する中で、いたづらに拠点展開をしても、最終的には全ての拠点が市場縮小による採算割れという危険もあるため、商品の付加戦略は非常に正しい戦略のひとつだといえます。

     

    理想を言えば、少子化の影響を受けない「社会人・シニア」向けのスクールビジネスを付加することができればベストなのですが、

    こちらはターゲット客層が大きく変化し、集客の手法も変化するため、まだ主流になっていません。

     

    上記のように経営戦略としては非常に正しい「商品の付加」=新講座の導入ですが、スクール業界においては、新商品の投入によって利益率が大幅に改善されるスクールと、

    新商品の投入が全く成果につながらず、生徒数が微増する程度でとどまってしまうスクールに大きく分かれてしまっているのが現実です。

     

    新商品の付加に失敗しているスクールは以下のパターンに陥っています…。

     

    ・結局、新商品の生徒が集まらずお荷物状態になってしまっている
    ・新商品と既存講座の相乗効果が全く活かされず、経営効率が上がっていない
    ・新商品の生徒が集まっていても、ロイヤリティなどの負担が多く利益につながっていない
    ・新商品の運営を維持するための間接コストが大きく、会社の利益になっていない

     

    今後のスクール経営戦略においては、新商品の付加を成功させる経営術が非常に重要になります。

     

    上記のような失敗パターンに陥ることなく、新商品の付加を確実に成功させられる社内体制づくりを意識していただけたらと思います。

     

     

    2015年3月29日8:41 AM
    新規事業&開校の単月黒字化と投資回収のスピード感
    CATEGORY: 日々雑感

     

    学習塾業界を中心として、新規事業や新規開校の動きが加速しています。

     

    既存のビジネスモデルだけでは、ジリ貧になることは確実の少子化業界であるため、戦略としては大いに正しい選択であるといえます。

     

     

    こうした新規事業(新商材付加)や新規開校の成否をわける重要なポイントとなるのが、その企業や商材の持つ

     

    「単月黒字化と投資回収までのスピード感」

    だと感じます。

     

    世の中には様々な業態や開校条件があります。

    中には2年経過してやっと黒字化、5年で投資回収というモデルもありますし、生徒の年齢構成のバランスを考えると、1年で定員にするリスクがある業態も存在します。

     

     

    しかし、どのような事情があれども、早期での営業ベースでの単月黒字化、投資回収はかなり猛スピードに設定しておかなければ、

    様々な理由で事業が上手く回らないということを最近特に強く感じます。

     

    経営的、キャッシュ的な理由以上に最近リスクとして感じるのは、

     

    単月赤字・売上が低い時期の「マイナスイメージ」が事業全体を蝕むという点です。

     

    事業として不調な状態であれば、スタッフのモチベーションは徐々に下がっていき、従業員の定着に悪影響。

    赤字でも大丈夫という雰囲気が、その後の従業員の意識にも悪影響になりやすい。

    スタートダッシュが微妙であれば、そもそも経営者様の経営判断として、その事業・校舎は「見込み薄い」として、投資意欲や熱意が失われていく。

     

    上記のスパイラルが発生した結果、「生徒を徐々に増やしていく」という芽さえも失われていく・・・。

     

     

    学童保育のような定員ビジネス、クオリティ管理が重要なビジネスにおいては、「最初は生徒を集めすぎてはいけない」「徐々に増やしていく」が、

    従来のセオリーでもありますが、もうそれが許される時期は終わっていると感じます。

    早期の黒字化ができない業態であれば、そもそも事業としての成功率は低いため、始めるべきではないのでしょう。

     

     

    この「新規事業の早期黒字化・収益化」、このノウハウこそが今後のスクール経営において重要な発想だと感じます。

     

     

    5月17日に開催が予定されている子ども向けスクールのセミナーではそのあたりをゲスト講師の企業様にもお話いただきたいと思います。

    (詳細は後日ご連絡いたします。日程だけおさえておいてくださいませ!東京会場です)

     

    2015年3月25日1:30 AM
    紹介・クチコミによる新規生徒募集のポイント

     

     

    次回の5月7日のスクールビジネスアカデミー東京例会のテーマである「新紹介集客術」に関連して、今回は紹介集客について触れたいと思います。

     

    これまでスクール業界で伝統的に行われてきたのは、
    「全会員対象の」「入会後特典付」「入会者」紹介キャンペーンです。

     

    つまり、特典の種類は多々ありますが、基本的にはポスターや手配りチラシなどを使って、お友達紹介の告知をし、「入会してくれる友達」を紹介してもらおうとする。さらに「入会してくれたら」特典をプレゼントするというスタイルです。

    (この紹介キャンペーンはある意味「友達をお金で売ってください」という誤解を招くため、実は一部の消費者にとってはかえって「紹介しにくい」という欠点もあります)

     

    しかし、スクール業界・サービス業が成熟化していく中で、上記のような紹介キャンペーンはドンドン効果がなくなってしまっているのが実情です。

    ある意味、一般的な紹介キャンペーンは時代の流れ、消費者のニーズに適合していないといってもよいでしょう。

     

    現在、紹介集客を上手に活用しているスクール・学習塾は、多くの新規集客数の中でも4~6割くらいが「紹介」ルートだったりします。

    しかし、その「紹介」は単なる友人紹介だけでなく、弟妹紹介などが加味され、さらには紹介のタイミングも「同時入会」や「入会間もないタイミングの紹介」が一定数あり、またVIP客による紹介も存在するなど多様化しています。

     

    つまり、現在繁盛している企業の多くは、一般的な紹介キャンペーンをただやみくもに実行するのではなく、季節、入会タイミング、属性ごとにターゲットやテーマを絞って、ターゲットをしぼった紹介促進を行っているのです。

     

    現状、皆さんのスクールではどのような紹介集客を行っていますか?
    従来のやり方のままでストップしているとしたら、それは大きな機会損失になっているかもしれません。

     

     

    ↓次回のスクールビジネスアカデミー(5月7日)のご案内はコチラ!

    http://www.funaisoken.co.jp/seminar/515080.html

     

     img_seminar_515080_01

     

     お試し参加受付中!

     

     

     

     

    2015年3月18日9:55 AM
    スクールビジネスにおける基準販促量とは

     

    春戦線の広告戦略をつくっていく際に多くのスクール様がお悩みになるのが
    「どの程度の販促を行うのが正しいのか?」という点だと思います。

     

    過去、新聞折込チラシのように販促費と新規集客数の関係が明確だった時代は、

    費用対効果が合う限りはドンドン販促を行うという方法が可能でしたが、現在のように単一の販促手法では限界があり、

    メディアミックスが前提となる時代においては、一概に費用対効果のみで算出するわけにはいきません。

     

    それでは販促量の基準値=繁忙期に最低限行うべき販促活動の量はどの程度かといいますと、

     

    理想ライン:「ターゲット客層が3回は自社のスクール名や広告(募集中)を見る状況」

     

    基本ライン:「ターゲット客層が1回は自社のスクール名や広告(募集中)を見る状況」

     

    最低ライン:「同ジャンルのスクールをさがしている消費者が自社にたどりつける状況」

     

    上記のように私は設定します。

     

    ポイントとなるのは「ターゲット客層全てが」になります。

    つまり、特定の地域の特定年齢をターゲットにした場合、新聞折込チラシでは、新聞購読層にしか広告は手元に届きません(しかも見られない可能性があります)。

    そのため、新聞折込チラシを入れた=1回分の販促になったというわけではないのです。

     

    この発想で考えていくと、自然と複数の販促媒体を使う必要があることがわかります。
    皆様の春戦線の販促活動にご参考ください。