自己紹介
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    船井総合研究所における、パソコンスクール・カルチャースクール・資格スクール業専門のコンサルタント。船井総研内のスクール・教育業分野のコンサルティ ングチーム「スクール・教育ビジネスチーム」のチームリーダーをつとめる。パソコン教室業界の各フランチャイズや各企業における講演・コンサルティング実績多数。 WEB、雑誌広告、イベント等を融合して一気に集客・売上アップする手法は、支援先企業に高い評価を得ており、そのノウハウと情報量はトップクラス。また、人材育成において、2代目経営者育成、経営幹部・教室長の育成には絶対の自信を持っており、今まで、数々のスクールの人材を育ててきた実績を持つ。
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  • 2014年10月14日8:04 PM
    学習塾の管理職に求められる人材&教育者育成力

     

     

    本日はとある学習塾企業様において、管理職の方、数十名を対象に研修でした。

     

    こちらの企業様においては教務面などについては社内で十分すぎるほどの充実した研修が行われていますので、私の担当はあくまでマーケティング面やマネジメント面になります。

     

    教育業の管理職にとって地味に他業種と比較してハードルが高いのが

     

    部下を教育者として一流にしなければならない

     

    という点ではないでしょうか。

     

    一般的なビジネスモデルの企業であれば、部下や一般職員がマニュアルを守り、通常の業務をミスなくこなすことができればいいのですが、教育業界、学習塾業界においては、保護者や生徒が求めるのは「水準以上の教育者」であるわけですから、管理職としてはなんとか部下たちをその水準にしなければなりません。

     

    ・・・これが大変なわけです。

     

    (日本の公教育の教師力が低下してしまっているのは、結局のところ「教育者を育てる仕組み」についての油断や甘えがあったからだと思います。そもそも試験や教育実習で育つものではないでしょう・・・)

     

     

    今、学習塾業界において各社大きく差が生まれているのは、この管理職や会社の体制としての「教育者を育てる力」が大きな要因になっています。

     

    業績好調の企業は、優秀な人材が次の新しい人材を育て、またその人材がさらに次の・・・という良いサイクルを生んでいます。

    一方で業績不調の企業は、一人の管理職がどれだけ頑張って校舎を支えていても、部下を育成することができないため、結局のところどこかで限界が来てしまう・・・またサラリーマン的な発想の教師が増えてきて、消費者の期待に応えられていない。

    これが現実です。

     

     

    学習塾の管理職は「子どもを育てる」プロであるだけでなく、「社会人を育てる」プロでないといけない時代になっています。

     

     

     

    2014年10月12日8:50 AM
    複合型キッズスクールの成功のポイント
    CATEGORY: 日々雑感

     

     

    先日、学習塾向けキッズカルチャー参入法セミナーでゲスト講師を担当していただいた、大分の東大セミナーグループの阿部様の講演内容を振り返ってみたいと思います。

     

    今回、新たに学習塾で子供向けのスクール業態参入を目指されている方向けのお話でしたが、内容としては通常の子供向けの習い事スクールを展開されている企業様にとって役立つ内容が豊富でした。

    3年目に入って生徒数250名を超えているキッズスクールだからこそわかる様々な経営のヒントがありました。

     

     

    1.導入講座の戦略的品揃え

    複合型のスクールビジネスを展開していく中で、やはり最も重要なのは品揃えです。

    東大セミナーさんの場合、導入講座の特性や条件を分析した上で、的確に目的設定をしていらっしゃいます。

     

    例:書き方は生徒数上限があり価格も安いが、席数上限があるため『満席』表示を打ち出すために効果的。

    また、そろばんなどができない低学年向けの入り口商品として最適。

    毛筆は汚れや時間効率などのリスクから手をつけない  など

     

    生徒が集まりやすい商材

     

    同業他社と比較して教育効果が明らかに差別化された教育効果の高い商材

     

    講座の利益率の高い商材

     

    を役割をわけて活用しつつ、生徒が集まりにくく教育効果がない、同業他社と比較して教育効果も微妙・・・、本部のロイヤリティが過剰に高く利益率も低いような商材は、基本的にNGということですね。

     

     

    2.積極的に教室見学を推奨することでママクチコミが拡がっていく

    授業見学や保護者参観などによって、保護者がスクールで見学する機会を増やすことで、ママクチコミが地域に広がっていき、広告を出さなくてもある一定レベルまで集客が維持される。

     

     

    この他にも色々なポイントがありましたが書ききれないので割愛しますが、

    やはり、一番ポイントとして上げられていたのは「1の品揃え」ですね。

    どの業種がいい、どの分野がいい、どの教材がいい、という選択はもちろん、それをただ導入すれば成功するなんてことは全くなく、主体的にその講座をどう活用するのか?を戦略的に考えなければいけないということでした。

     

    確かに東大セミナーさんの場合、集客商品、収益商品、教育商品、弟妹獲得商品など、意図的に配置されていると感じた次第です。

     

     

     

     

    2014年10月11日9:26 AM
    幼稚園とこども園

     

     

    一般の方にはあまり関連がない分野の話かもしれませんが、

    幼稚園業界、保育園業界に関る経営者者様、経営コンサルタントにとって現在大きな地殻変動が起きており、業界全体が少し混乱しています。

     

    テーマは「認定こども園」です。

     

    幼稚園と保育園、文科省と厚労省の垣根を乗り越えようと長年努力してきた結晶とも言える、幼保一体の「こども園」。

    近年の保育所不足を子育て&教育のプロフェッショナルである幼稚園に一部機能を担ってもらおうとした「こども園」。

     

    しかし、幼稚園からこの幼保一体型のこども園への移行がなかなか進んでいかないのが実情なのです。

     

    制度が変わる初年度であるため、様々な点に運営当事者としても判断を迷うような点が残っている上、

    (以下、大まかにワードを隠しながら使いますと)

     

    募集時期、受け入れ時期のズレ

     

    普通に計算してみると「イン」が減額?

     

    応諾義務

     

    そもそもの初期投資の問題

     

    などなど解消しなければならない課題が多いのです。

     

     

    こういった制度改定や新制度が走り始めるときには、補助金などがドッと入ると「儲かる!」ということで参入者が一気に増えるのですが、今回のこども園に関してはむしろ逆になっているため、慎重にならざるをえないのです。

     

     

    あまり報道に出てきませんが、幼稚園・保育園分野においては実は上記のような大きな変動が生まれています。

     

     

     

    2014年10月3日2:24 PM
    パソコン教室の新たな進化形に注目したい
    CATEGORY: 日々雑感

     

     

    パソコン教室の業界の歴史とたどってみると、大きな転機が生まれたのは言うまでもなく「Windows95」でした。

     

    その後、国策としてのIT講習会を経て、パソコン教室ブームが巻き起こり、さらに教育給付金の支給率が80%だった時代にビジネスとしても大きなメリットがありました。

     

    その後、支給率の大幅減額と対象人口の半減ともに、資格系パソコン教室は一気に市場が縮小。

    当時、上場を目指していたような企業も軒並み経営破綻や事業縮小を余儀なくされました。

     

    その資格系スクール依存だったパソコン教室に主役をとって変わったのが「シニア系」のパソコン教室。

    まさに、趣味系に寄った、高齢化社会に適したモデルでした。

     

    しかし、そのシニア向けのパソコン教室も、既に対象人口が減少してしまい、また次のシニア世代は初心者ではない層なので、行き詰まりを迎えてしまっています。

     

     

    いよいよパソコン教室業界にとって、新たな進化形を生み出さなければ、生き残りが難しい時代が訪れようとしています。

     

    次の時代の主役や「ITコンビニ」ビジネス化、さらにはシニア向けのビジネス開業プラットフォーム化でしょう。

    この流れに乗れるかどうかがパソコン教室経営において時代の主役を取れるかどうかつながってきます。

     

    下記のセミナーでは、パソコン教室のITコンビニビジネス化への第一ステップである「全世代向け」の教室作りについてゲスト講師の福田様にお話いただき、また第二、第三ステップについて船井総研の講師陣が解説をいたします。

    パソコン教室で既に事業展開されている企業様、また今後、子供向け以外のスクールビジネスをお考えの企業様にとってはおススメの内容です!

     

     

     

    2014年パソコン教室経営戦略セミナー

     

    ↓セミナーの内容は詳しくはコチラをクリック

    img_seminar_31463_01 

     

    http://www.funaisoken.co.jp/seminar/314683.html

     

    シニア向けのパソコン教室事業では成長に限界が!?

    永続でき月商200万円を実現するパソコン教室の新たな進化形「ITコンビニ」ビジネス。

    そのITコンビニビジネスへの進化の第一歩となる「パソコン教室の若年層客層獲得」のためのノウハウを大公開!

     

     【東京会場】2014年11月2日(日) 13:00~17:00(受付12:30~)
    (株)船井総合研究所 東京本社

     

    【セミナーでお話しする内容の一部】

     

     *月商200万円実現までの道のり
    *講師1人で生徒8~10人を指導するためのノウハウ解説
    *月商客単価2万円実現の方法
    *スクール反響月間問合せ10件以上を発生させるコツ
    *全世代対応型ホームページの作り方
    * ITコンビニに必要なホームページコンテンツ
    *平均在籍期間24ヶ月のためのテクニック
    *広商圏からローコストで反響獲得手法
    *物販事業における利益率向上のポイント
    *サポート事業 立上げのコツ
    *サポート事業に対応できるスタッフ育成方法
    *サポート事業で月間5件以上問合せを生む説明会とは?
    *ITコンビニがこれから必要とされる理由 

     

     

    2014年9月28日10:52 PM
    キッズスクール事業で必要な「展開力」と「良質な商材選択」
    CATEGORY: 日々雑感

     

     

    学習塾に限らず、最近は「子ども向け」のスクールビジネスを新規開業される企業様が増えていますが、

    その成功と失敗を大きく分けるポイントが、

     

    「展開力」と「商材選択」

     

    だとつくづく思います。

     

    例えば、大分市で学習塾からキッズカルチャービジネスに参入した東大セミナーさんの場合、

    市内に複合型キッズスクールを既に4教室展開されており、3年で塾部門とあわせて小学生の生徒数が350名を突破しています。

    換算すると1年で1教室以上展開をしている計算になります。

     

    キッズスクールビジネスの場合、商圏範囲が通常のビジネスモデルと比較して非常に狭い(広くとっても車で20分以内)ため、子どもの多い地域に積極的に新規開校していくことが重要になります。

    また、ある程度参入障壁の高い、良質な商材を導入した場合、そのイニシャルコストや運営コストを按分して、早期で利益体質にするためにも、本部経費などを按分するための拠点展開は積極的にするべきといえます。

     

    新規開校には投資も必要ですし、リスクも伴いますが、展開スピードが遅れて、投資回収のスピードを遅らせるよりも、積極的な展開によるメリットを重視したほうが、結果的に上手くいくようです。

     

    ・・・ただ、前提として「高確率で新規開校後、集客が上手くいく商材」を導入する必要がありますが。

    「当たらない商材」はどれだけ投資コストが低くても全く意味がないですからね。

     

    下記のセミナーでは、キッズカルチャー事業の展開を成功されている東大セミナーグループの阿部様が、このあたりの展開の重要性や、様々な事業をしている中での、「当たり商材」と「外れ商材」についての生の情報をお話いただけると思います。

     

    今後、複合型のスクールビジネスをお考えの方は、ぜひ参考にされるとよいかと思います。

     

     

     

    学習塾向けキッズカルチャー付加セミナー

    http://www.funaisoken.co.jp/seminar/314632.html

     

    img_seminar_314632_01

     

    10月5日(日) 東京五反田

     

    ゲスト講師:東大セミナーグループ 取締役 阿部 賢吾氏

     

    キッズスクール開業によってグループ全体の「小学生比率」が、なんと18%から40%へ急上昇!

    開業3年間で小学生生徒数が+350名!

    低学年層の獲得による安定経営のまさにモデルだといえます。