自己紹介
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    船井総合研究所における、パソコンスクール・カルチャースクール・資格スクール業専門のコンサルタント。船井総研内のスクール・教育業分野のコンサルティ ングチーム「スクール・教育ビジネスチーム」のチームリーダーをつとめる。パソコン教室業界の各フランチャイズや各企業における講演・コンサルティング実績多数。 WEB、雑誌広告、イベント等を融合して一気に集客・売上アップする手法は、支援先企業に高い評価を得ており、そのノウハウと情報量はトップクラス。また、人材育成において、2代目経営者育成、経営幹部・教室長の育成には絶対の自信を持っており、今まで、数々のスクールの人材を育ててきた実績を持つ。
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  • 2014年11月7日12:48 AM
    夜型仕事は自分を被害者に、朝型仕事は自分を頑張り屋にしてくれる

     

     

    本日は西日本である企業様の社員研修。

     

    未来の管理職・幹部候補となるであろう、若手メンバーを対象にしていましたが、その中のメンバーが「夜遅くまで毎日頑張っている」と言っていたので、その頑張りは最大限認めつつも、今後は「朝型生活」をおススメしました。

    (ただ、かくいう私も入社2年目のときは、完全に夜型生活で会社から出たあと、朝●時くらいまで喫茶店で作業していたりしましたが・・・)

     

    「夜遅くまで仕事する」と「朝早く起きて仕事する」には、周囲の見方、自分の意識の持ち方、生産性など様々な点で大きな違いが生まれます。

     

    個人的にはその中で一番影響が大きいのは、「周囲の見方」だと思います。

     

    夜遅くまで仕事をする、例えば

    「夜家に帰ってからも●時まで起きて仕事をしている」とか

    「営業時間終了後、毎日●時まで仕事をしている」とかしていると、周囲の人間はたいていの場合

     

     

    「わー大変だね」「頑張ってるね・・・」「そんなに仕事して大丈夫?」など、

    同情や哀れみなどをベースとし、さらには会社がブラックなんじゃない?的なエッセンスが入って声をかけられるようになります。

    この声かけを受け続けると、自然と人は自分が「被害者」のように思ってしまい、「大変なこと、辛いことを自分はやっているんだ」という感覚になっていきます。

    そのため、元気なときは仕事できても、モチベーションが低下してくると、一気に気持ちが落ちていきやすいのです。

    また、一時的に上司や先輩が励ましたとしても、接触頻度の高い家族や知人は上記のような心配や哀れみ、同情、非難の声かけなので、どうしてもそちらに引っ張られてしまうのです。

     

     

    一方、朝型の場合「朝5時に起きて仕事している!」とか「朝みんなより3時間早くきて仕事している!」とか言っていると、

    周囲の人間は

    「すごいですね!」「とても自分には真似できない!」「頑張っていますね!」といった、

     

    賞賛や賛美、憧れ、(一部変わり者)、といったエッセンの声をかけられるようになります。

    この声かけを受け続けると、常に自分が「頑張ってるんだ!」「俺ってすごいんだ!」というプラスの方向に意識は傾き、被害者どころか、自分自身が「頑張り屋さん」「仕事できる奴」という感覚になり、自分を鼓舞することができます。

     

    この場合、モチベーションも高く維持されやすいし、自分の仕事量に誇りを持つことができるわけです。

    家族や知人においても朝早く仕事をしているからといって、それを避難したり、同情する人間は稀ですしね。

     

     

    同じ仕事時間をこなしていたとしても、夜型か朝型かによって、周囲の見方、声かけが大きく変わり、

    その結果、自分の潜在的な意識も大きく変わってしまいます。

     

    だからこそ、意志が弱い人間は朝型を選ぶべきなのです。

     

     

    ある、幼稚園の園長先生がおっしゃっていましたが、保育園に子供を預けていて、遅くに子供を保護者が引き取りに来るとき、

    子供に対して「ゴメンネ」と声をかけるのではなく、「偉かったね、ありがとう!」と賞賛と感謝の声をかけた方がいいとのことでした。

     

    子供は自分の親が謝罪の言葉をかけることで、自分が「かわいそう」と思うようになってしまいます。

    逆に感謝の言葉をかけることで、自分が「保護者の役に立っている」「みんなに褒められた!」と考えるようになるそうです。

     

    上記の朝型と夜型でのかけられる声かけの差は、このことに近いかもしれませんね。

     

    2014年10月30日8:44 AM
    Eラーニングと映像授業の進化と受験産業の今後

     

     

    先日、讀賣新聞のコラムでEラーニングについてコメントを求められました。

    記事の内容からは私のコメントは数行程度なので、コチラのブログで真意をお伝えしたいと思います。

     

    まず、学習塾業界などで広がっている、「Eラーニング」「映像授業」の波ですが、

    こちらについては受講する生徒のモチベーションや自立して学習できるか否かが非常に重要です。

     

    つまり、大学受験までのモチベーションが維持されやすい高校生、

    また、小中生においては学習習慣が確立されており勉強を自分でできる、成績上位生。

     

    これらの層にとっては映像授業は非常に有効です。市場の一部が取って代わられる可能性は高いです。

    現実に大学受験予備校は業界全体が映像化の流れに向かっています。

     

    つまり「授業内容を見せる」だけの機能であれば、映像授業の方が良質なのです。

     

    しかし、学習意欲が希薄、勉強を自立してできない、自分の苦手なこともわからない、

    こういった生徒に対しては、映像授業は限界があります。

     

    どれだけ良い授業であっても、見なければ意味がない、継続しなければ意味がありません。

     

    つまり、今後学習塾業界に求められるものは、授業だけではなく「生徒のモチベーション喚起」であり、

    「その生徒の個性に合わせたカウンセリングとベストなカリキュラム提案」になってくるわけです。

    (更に言えば、保護者のカウンセリングと教育も)

    まさに塾産業はコーチ業になっていく必要があります。

     

    授業だけであれば映像授業で事足りる。

    この流れが明らかになっているのです。

     

     

    2014年10月29日7:51 AM
    スクール・学習塾のFC加盟時に注意したい7つのポイント

     

     

    スクール・学習塾業界においてはFC=フランチャイズシステムが多数存在します。

     

    個人の方が加盟して、スクール開業ノウハウを学ぶためにフランチャイズに加盟することには一定の意義があると思う一方で、

    いざ経営、利益をあげ手段として考えると、現状のスクール・学習塾業界のフランチャイズシステムは欠陥が多すぎるように思います。

     

    いくつかのスクール商材をFC加盟して活用されている企業様はすでにお気づきなのですが、

    基本的にスクール業界・学習塾業界のFCシステムは「加盟店の都合」をほぼ無視してつくられていることが多いのです。

     

    より単刀直入に言えば、「加盟しても利益が出ない」ということです。

     

    導入がローコストでリスクなしで始められる!といったメリットがあったとしても、実際に現場に残る利益としては生徒一人当たり数百円・・・みたいなケースも多々あります。

     

    以下、その問題のあるFCで加盟店側が利益が出ない仕組みになっている原因としては・・・

     

    1)そもそもロイヤリティー高い(中には売上の30%以上というものまであります)

     

    2)ロイヤリティーの課金方式が「売上の●%」だったりする

    →生徒1人あたりの場合、講習売上やイベント売上が全て現場企業の利益になりますが、売上歩合の場合、全ての売上が本部に徴収されます。この売上歩合の影響は学習塾の場合、死活問題にかかわるほど大きい

     

    3)ビジネスモデルの寿命を計算していない

    →開講して数年で見込み客がいなくなってしまうような短命ビジネスモデルのケースも

    ひどい場合は退会者数などが想定されていなかったりする

     

    4)スタッフの採用コストなどの付属して必要となる諸経費を想定していない

    5)(多角化している企業の場合)本部経費負担を計算されていない

    →4,5を想定しておらず、営業利益や営業利益率だけで10~30%出るといっても、実際には諸経費で赤字になるコトが多い

     

    6)販促費の負担を加盟側に求める

    →主にチラシですが、まるでどこかの業界のように加盟店側に定期的に販促物購入を義務化しているケースがあります

    しかも、その結果が・・・だったりすることが多いのです

     

    7)様々な制約や縛りがある

    →上記のように本業では加盟店側がなかなか儲からないシステムを構築しながら、やたら他の事業展開を制限するようなルールを設定するケースがあります

     

    上記のように、現状の教育業界のFCは加盟店側の「経営・利益」に無頓着なシステムがあることが多いのです。

    経営に責任を持てないのであれば、シンプルに教材販売やVC、協会にしておけばよいのに・・・

     

    皆様も、開業・新規事業を展開されるときには、安易に「売上の●%ロイヤリティ」としているスクールには注意しましょう。

     

     

    2014年10月27日8:41 AM
    ビジネスモデルの寿命

     

     

    スクール・教育ビジネスのコンサルティングをしていて、少し不利に感じる業界特性が

     

    「スクールビジネスには継続という概念はあっても、リピーターという概念がないこと」です。

     

    わかりやすくいうと、人は一度習ったこと、習得した資格のスクールにもう1度通うことはないわけです。当たり前ですね。

     

    しかし、小売業や飲食業というのは、固定客さえいれば、失客しない限り、延々と消費を続けて購入をしてくれるわけです。

    つまり、構造上スクールビジネスというのは、常に顧客を失客し続けているビジネスだともいえるわけです。

    もちろん月謝制で継続して続けていただくことも可能ですが、それでもやはり同じことを習うわけではなく、どうしても限界があります。

     

    その打開策として、シニア向けのスクールのように、「習う・学ぶ」ではなく「集う」ことを目的化するという手法もありますが、この手法そのものが、スクールでなくてもいいという限界があるわけです。

     

    上記のようなスクール業界の特性があるため、スクール業界のビジネスモデルはどうしても寿命が存在します。

    幼児向けや子供向けビジネスは、常に若い世代が供給されれば、継続サイクルが可能ですが、社会人向けとなると、どうしてもビジネスモデルに限界が訪れます。

    特に地方都市、閉鎖商圏の場合、このビジネスモデルの寿命問題が顕著に経営に影響を与えるようになります。

     

    だからこそ新規事業や業態転換、ビジネスモデルの進化が必須になるわけです。

    下記でセミナー告知をしているパソコン教室業界もそんな、ビジネスモデルが寿命を迎えつつある業界のひとつです。

    座して先細るか、攻めて新たな道を切り拓くか、この二択ですね。

     

     

     

    2014年パソコン教室経営戦略セミナー

     

    ↓セミナーの内容は詳しくはコチラをクリック

    img_seminar_31463_01 

     

    http://www.funaisoken.co.jp/seminar/314683.html

     

    シニア向けのパソコン教室事業では成長に限界が!?

    永続でき月商200万円を実現するパソコン教室の新たな進化形「ITコンビニ」ビジネス。

    そのITコンビニビジネスへの進化の第一歩となる「パソコン教室の若年層客層獲得」のためのノウハウを大公開!

     

     【東京会場】2014年11月2日(日) 13:00~17:00(受付12:30~)
    (株)船井総合研究所 東京本社

     

    【セミナーでお話しする内容の一部】

     

     *月商200万円実現までの道のり
    *講師1人で生徒8~10人を指導するためのノウハウ解説
    *月商客単価2万円実現の方法
    *スクール反響月間問合せ10件以上を発生させるコツ
    *全世代対応型ホームページの作り方
    * ITコンビニに必要なホームページコンテンツ
    *平均在籍期間24ヶ月のためのテクニック
    *広商圏からローコストで反響獲得手法
    *物販事業における利益率向上のポイント
    *サポート事業 立上げのコツ
    *サポート事業に対応できるスタッフ育成方法
    *サポート事業で月間5件以上問合せを生む説明会とは?
    *ITコンビニがこれから必要とされる理由 

     

    2014年10月14日8:04 PM
    学習塾の管理職に求められる人材&教育者育成力

     

     

    本日はとある学習塾企業様において、管理職の方、数十名を対象に研修でした。

     

    こちらの企業様においては教務面などについては社内で十分すぎるほどの充実した研修が行われていますので、私の担当はあくまでマーケティング面やマネジメント面になります。

     

    教育業の管理職にとって地味に他業種と比較してハードルが高いのが

     

    部下を教育者として一流にしなければならない

     

    という点ではないでしょうか。

     

    一般的なビジネスモデルの企業であれば、部下や一般職員がマニュアルを守り、通常の業務をミスなくこなすことができればいいのですが、教育業界、学習塾業界においては、保護者や生徒が求めるのは「水準以上の教育者」であるわけですから、管理職としてはなんとか部下たちをその水準にしなければなりません。

     

    ・・・これが大変なわけです。

     

    (日本の公教育の教師力が低下してしまっているのは、結局のところ「教育者を育てる仕組み」についての油断や甘えがあったからだと思います。そもそも試験や教育実習で育つものではないでしょう・・・)

     

     

    今、学習塾業界において各社大きく差が生まれているのは、この管理職や会社の体制としての「教育者を育てる力」が大きな要因になっています。

     

    業績好調の企業は、優秀な人材が次の新しい人材を育て、またその人材がさらに次の・・・という良いサイクルを生んでいます。

    一方で業績不調の企業は、一人の管理職がどれだけ頑張って校舎を支えていても、部下を育成することができないため、結局のところどこかで限界が来てしまう・・・またサラリーマン的な発想の教師が増えてきて、消費者の期待に応えられていない。

    これが現実です。

     

     

    学習塾の管理職は「子どもを育てる」プロであるだけでなく、「社会人を育てる」プロでないといけない時代になっています。