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    船井総合研究所における、パソコンスクール・カルチャースクール・資格スクール業専門のコンサルタント。船井総研内のスクール・教育業分野のコンサルティ ングチーム「スクール・教育ビジネスチーム」のチームリーダーをつとめる。パソコン教室業界の各フランチャイズや各企業における講演・コンサルティング実績多数。 WEB、雑誌広告、イベント等を融合して一気に集客・売上アップする手法は、支援先企業に高い評価を得ており、そのノウハウと情報量はトップクラス。また、人材育成において、2代目経営者育成、経営幹部・教室長の育成には絶対の自信を持っており、今まで、数々のスクールの人材を育ててきた実績を持つ。
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    スクール経営.com

  • 2014年9月5日9:39 AM
    代々木ゼミナール問題~成績中下位層ターゲットビジネスの苦境~
    CATEGORY: NEWS雑感

     

     

    代々木ゼミナールの校舎閉鎖問題については、これまでいくつか書いていましたので、下記にざっとまとめます。

     

     

    1.校舎閉鎖は正しい戦略、もともと昭和型の人口をイメージしていた多拠点の大規模教室は時代にミスマッチだった

     

    2.今後の予備校業界の映像授業化の流れの中で、大型校舎、教室、生授業講師は必要なくなるのは当然

     

    3.リストラについても要するに「各地の生授業の講師」を整理するということ。一流どころは旗艦校舎&映像授業要因で維持

     

    4.昔の代ゼミの「成績中下位層」ターゲット、浪人生に強い、文系に強い、などは時代としてはマイナスにふれた

     

    5.今回は経営戦略的には問題ないが広報の仕方が問題だった

     

    6.少子化といっても東進などは伸びているので、要するにやり方の問題。代ゼミも本格的にシフトしたということ(後手ですが)

     

    上記のような感じです。

     

    代ゼミはグループ参加に首都圏で実績のあるSAPIXがありますので、そちらとの連携を考えれば、地方拠点を閉鎖する、首都圏の成績上位層に特化するのもよい選択でしょう。

     

     

    ところで、予備校業界における「現役合格シフト」「成績中下位層ターゲットの学校の苦境」は、そのまま今後は高校受験などの塾業界にも当てはまります。

     

    つまり、全国各地で起きていることですが、地方部において特に努力しなくても地域内の普通の高校に入れるような状況であれば、わざわざ高額な塾費用を払って、塾通いをさせる必要がないわけです。

     

    これまで業界を牽引してきた、個別指導塾モデルは、中には進学個別のモデルもありますが、多くのものは成績中下位層をターゲットにした補習塾モデルです。しかも、個別指導であるがゆえに価格帯が比較的高い。このビジネスモデルとしての大きな矛盾を抱えて走り続けています。

     

    価格帯のシフトやターゲットのシフトなど、各社各地域にあわせた進化をしなければ、10年後には個別指導塾業界にも大きな淘汰の波が訪れることは間違いありません。

     

    現状、需給バランスがミスマッチで拠点数が増えすぎてしまっているのは、「大学・短大」「個別指導塾」です。

     

    この2業態については、世間を騒がすほどの変化が将来おきてくるでしょうね。

     

     

    2014年9月4日10:15 AM
    秋戦線に向けてのスクールのホームページチェック

     

    昨日のエントリー

     

    スクール・学習塾におけるホームページの重要性

     

    では、ホームページが大切!ってことを書きましたが、今回は具体的に皆さんのスクールが「せっかく存在するのに効果が減少する」もったいないことになっていないかをチェックしていただきたいと思います。

     

     

    1.自社スクール名を検索したときに検索結果で表示されますか?

    →スクール名検索は看板やクチコミ、販促物経由など様々なときに行われます。この時に検索結果で表示されないのは大きな機会損失です

     

    2.看板や販促物に「○○○で検索」という誘導表示がありますか?

    →ホームページ誘導は現在の販促の基本中の基本です

     

    3.自社のスクールホームページに最新のチラシの内容、キャンペーン内容が掲載されていますか?

    →キャンペーン内容がキチンとWEBサイトに連動していなければ消費者はとまどいます

     

    4.体験申し込みページのフォームは正常に機能していますか?使いにくさはないですか?

    →システムエラーが起きていないかのチェック、定期的にフォーム入力して使いにくさがないかのチェックは必須です

     

    5.業種名&地域名で検索されたとき検索結果で表示されますか?

    →広商圏スクールの場合、業種検索は重要です

     

     

    この他にも色々な項目がありますが、取り急ぎ優先順位が高いのは上記の項目です。

    秋戦線に入る前にチェックしておきましょう。

     

    どうしても日常の中では見落としがちな項目もありますので、定期チェックが理想ですね。

     

     

    2014年9月3日7:59 AM
    スクール・学習塾におけるホームページの重要性

     

    現状、スクール・学習塾ビジネスにおいては、ホームページのつくりこみ、情報量の充実が業績を大きく左右するといっても過言ではありません。

    我々コンサルタントのお仕事の中でもホームページの改善などの内容も増えています。

     

     

    子供向けスクールビジネスにおいては、保護者がチラシを見た後、ホームページをチェックして、体験申し込みをする。

    また、そもそもチラシをみていないため、検索でスクールをさがす、クチコミで聞いたスクールをホームページで調べてくる。

     

    こんな流れが当たり前になっています。

     

     

    一方で高単価系の資格スクールにおいても、資格が取れるスクールを地域内でさがすためWEB検索をする、スクールの看板を見たあと、ホームページを見て価格や商品構成をチェックするという社会人が一般的です。

     

    このようにホームページは全ての新規反響に関係するため、ホームページでマイナス要素を生まないこと、ホームページで自社の特長を十分に伝えきることが、現在のスクールビジネスの王道のノウハウになります。

     

     

     

     

     

     

     

     

     

    2014年8月29日8:26 AM
    商品付加=新講座付加の落とし穴
    CATEGORY: 日々雑感

     

    最近は学習塾業界において、また幼児スクール業界において、

     

    複合化=新商品・新講座付加による複合型スクール化

     

    が流行っています。

     

     

    学習塾にとっては、見込み客となる幼児層の開拓のため、幼児スクールにおいては、少子化対策であり、また売上アップのための戦略といえます。経営戦略としては大いに正しい。

    多いケースでは5種以上の様々な子供向けスクール商材を導入するスクールもあります。

     

    この流れを加速させているのが、「初期投資ゼロ」「専門講師は不要」「ロイヤリティのみ」という商材が増加したことになります。

    テキストや動画教材のみを提供することで、スクール側の運営が可能になる状況です。

     

    これによって、企業側は気軽に商材の導入をすることができ、新しい商品ニューを増やすことが可能になっているのです。

     

     

    しかし、多くの学習塾企業が陥っているように、上記のような「安易に参入可能な商材」による、スクールの複合化は

     

    長期的にはメリットがありません

     

    端的にいいますと、そのような形での商材の付加は、生徒が50名以上になるケースは稀ですし、50名以下の生徒数で運営しているのであればロイヤリティや広告費、諸経費を考えれば、利益にもなりません。

     

     

    また、ワンストップサービスの発想で商品を増やすことは決して間違いではりませんが、そもそも上記のような

    「導入が楽」というのは、講師の質が問われない、動画のみの教材であることが多く、本質的な教育のクオリティが非常に低いことが多いのです。導入する企業は気づいていませんが、消費者は確実に気づいています。

     

    消費者が求めているのはあくまで、「ホンモノ」「一流」の商品がワンストップで受けられる状態です。

    企業側の都合で「マガイモノ」のようなものを提供されても購入するのはごく少数になります。

     

    さらに言えば導入が商材というのはそもそも競合が増えやすいということですから、優位性も全くないのが実情です。

     

     

    今後、多角化・複合型スクール化をお考えの企業様は、くれぐれも導入の楽さを考えるのではなく、

    本当の意味での教育品質や顧客が求めていることに焦点をあてていただければと思います。

     

     

    いい加減な商品を扱うことによる悪評は長期にわたって自社を苦しめることになります。

     

     

    2014年8月28日9:10 AM
    代ゼミ問題と予備校業界の実情~映像が人を食う~

     

    産業革命前夜、イギリスで牧畜が盛んになり、人が追い出されたことを指して、トマスモアは

     

    「羊が人を食う」

     

    と描写し、またその追い出された人が労働力となって産業革命を支えたわけですが、

    今代ゼミ騒動で話題になっている予備校(大学受験)業界は、実は「映像授業(機械)が人を食う」という状況になっています。

     

     

    代ゼミ騒動で業界外の人が適当なコメントを残している中で、東進衛生予備校などの映像授業化の流れに代ゼミは対応できなかったといわれていますが、実は代ゼミも河合塾も映像授業への対応は進めています。(お金の使い方や戦略の絞込みに差がありますが)

     

    代々木は「代ゼミサテライン予備校」、河合塾は「河合塾マナビス」ですね。

     

    つまり、代ゼミはもう既に映像授業を持っているため、映像化の流れをより加速するために大型の校舎が必要なくなった。

    ただ、それだけのことなのです。

    あくまで大型校舎が必要なのは、大人数を一箇所にあつめる「生授業」の形式のみですからね。

     

     

    予備校業界においては、上述したように「映像授業化」がドンドン進行しています。

    (小・中においてはあまり進化しませんが、その理由は別の機会に)

     

    それに伴って、これまで大学受験塾で行われてきたのが、大学受験講師のリストラです。

    映像授業で首都圏のトップクラスの講師の授業が聞けるのであれば、人件費がかかり、講師の安定供給も保証できない生授業講師はいらない!ということですね。

     

    今回の代ゼミ騒動でも早期退職を募集しているので叩かれてますが、実は代ゼミは他塾に比べると、まだ講師の雇用を長くまもっていたともいえます。(多くの学習塾が、映像化する中で講師のリストラを過去行ってきたのですから)

     

    別に代ゼミさんを弁護する義理もなにもないのですが、今回の報道に関しては、業界の事情を知らない人が勝手に物事を言いすぎ・・・と思うのです…。

     

    つくづく、広報戦略って重要だと思う次第です。

     

     

    少子化で市場が縮小する中で、ローコストの経営スタイルにシフトする。

    そのためにも大型の校舎を地価が高いうちに売却する。これって非常に正しい戦略だと思いませんか?

    むしろ、少し遅かったことや広報の誤解をとく努力不足がもったいないと思います。

     

    あと、代ゼミさん・・・ホームページ微妙すぎますよね・・・。こういった点でもちょっと時代遅れ感があります。