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    船井総合研究所における、パソコンスクール・カルチャースクール・資格スクール業専門のコンサルタント。船井総研内のスクール・教育業分野のコンサルティ ングチーム「スクール・教育ビジネスチーム」のチームリーダーをつとめる。パソコン教室業界の各フランチャイズや各企業における講演・コンサルティング実績多数。 WEB、雑誌広告、イベント等を融合して一気に集客・売上アップする手法は、支援先企業に高い評価を得ており、そのノウハウと情報量はトップクラス。また、人材育成において、2代目経営者育成、経営幹部・教室長の育成には絶対の自信を持っており、今まで、数々のスクールの人材を育ててきた実績を持つ。
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    スクール経営.com

  • 2016年4月25日11:20 PM
    教育・スクール業界における革新・イノベーション

     

    アップルのスティーブジョブズ氏、また様々な業界の成功者の事例を見ていると、

    しばしば出てくるキーワードが「イノベーション・革新」です。

     

    イノベーション・革新を業界に起こすことが成功につながった!という言い方ですね。

     

    こうしたイノベーション・革新を業界におこすことに憧れを持たれる経営者様は多いようです。

     

     

    実際に従来の業界の常識ややり方を大きく変えるような、新商品や新ビジネスモデルの創造が企業を大きく成長させた事例は多々あります。

    教育・スクール業界においても、

     

    料理教室業界におけるABCクッキングスタジオ (ガラスばり・好立地・パンやケーキに強み)

     

    英会話教室業界におけるGABA (マンツーマン英会話)

     

    フィットネス業界におけるライザップ・カーブス (パーソナル・成果コミット・サーキット)

     

    などは明らかにイノベーションを業界に起こして、あれだけの勢力になったといえます。

     

    それでは皆さんの教室やスクールが革新やイノベーションを起こすためにはどうしたらいいのか?

     

    実は応えはシンプルで、チャンスはどの企業様の目の前にあるのです。

     

     

    イノベーションや革命は単なるアイデアレベルで突然生まれるのもでは実はありません。
    実はシンプルに

     

    1)業界の環境や法制度が大きく変革する時期
    2)消費者のニーズが大きく変革する時期

     

    これらの時期には、従来のやり方やビジネスモデルでは、満たされないニーズや不満を持つ顧客が多数生まれます。

     

    その消費者の満たされないニーズに対して、従来のやり方にこだわらず、ゼロベースで新しいやり方を試してみる!

    これが王道なのです。

     

    実際に今、教育業界においては「大学入試改革」や「英語教育改革」などの、大きな時代の変化、それに伴う消費者のニーズの変化が起きています。

    この時期に「今までのやり方どおりで何とかしよう」と考えるのではなく、

    「これからの時代に消費者から支持されるのはどういうやり方だろうか?」という発想で、新コースや新商品をつくっていく、

    これが新しい時代の成功のコツであり、俗に言うイノベーションなのです。

     

    イノベーション・革新を起こすことができれば、従来の自社のビジネスの延長戦ではなく、全く新しいビジネスの世界が見えてきます。
    それは乗っているレールが「勝ち組のレール」の切り替わるともいってよいでしょう。

    これだけ環境が変化し、ニーズが変化する時代の中で
    目の前の変化をチャンスに出来るかどうか?
    イノベーションを起こせるかどうか?
    それは全て自分次第なのです。

     

     

     

    意外に、これだけ環境が変化している中でも、肝心の「イノベーション」に憧れを持っている方が、

    従来のやり方にこだわったり、投資を躊躇したり、少しずつ変えていけばいいか・・・と弱腰になって、他社に先を越されるなんてことが多いのですよね。

     

    「幸運の女神は前髪しかない」とはよくいったものです。

     

    他社に先駆けて手をつける!これが大切です。

     


     

    ◆英語教育改革対応法セミナー◆

     

    英会話スクール・英語コースを取り扱う学習塾、外国語専門学校必見!

    文部科学省が進める「英語教育改革」によって始まる「英語教育新時代」に

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    • 【福岡会場】 2016年5月29日(日) 13:00~17:00(受付12:30~)リファレンス駅東ビル 貸会議室
    • 【東京会場】 2016年6月5日(日) 13:00~17:00(受付12:30~)(株)船井総合研究所 東京本社

     

    2016年4月15日12:00 AM
    英語教育改革対応法セミナー開催決定!

     

     

    英会話スクール業界・ 学習塾業界において、重要な転機となる、文部科学省が推進する「英語教育改革」。

     

    以前からお伝えしていますように、この英語教育改革による消費者のニーズの変化、市場の変化にどれだけ迅速に対応できるかが、

    巨大な「英語教育市場」のシェア確保を左右することは間違いありません。

     

    もう既に都内では、様々な新しい英会話教育の新業態が生まれていますし、学習塾業界からの英会話への進出も盛んです。

    さらには英会話教室の買収なども進んでいます。

     

     

    従来の発想で「外国人講師の英会話だから大丈夫」「これまで顧客から支持されているから大丈夫」と考えている英会話スクールは、

    今後競争環境が変化していく中で、業績を落とす可能性が高いです。

    また、一方で単なる受験対応だけの英語教育をしている学習塾も、シェアの一部を奪われることになるでしょう。

    さらに、ただ広告表現だけで4技能対応などと謳っただけの、英語教材なども、さらに苦戦を強いられることになりそうです。

     

    それほど、英語教育改革に伴う、業界のボーダレス競争は激しいものであり、これまでの業界のシェア構造が抜本的に変わる可能性がある変化なのです。

     

    この変化にいち早く対応して、この時代の変化を自社成長のための大きなチャンス変えるための戦略について解説するセミナーを開催させていただきます。

     

    参加地域内で、競合スクール・学習塾の参加がバッティングした場合、ご参加をお断りするケースがございますので、

    お早めにお申し込みくださいませ。

     

     

     

    ◆英会話スクール向け 英語教育改革対応法セミナー◆

     

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    業績を飛躍的伸ばすためのノウハウとテクニックを大公開!

     

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    • 【福岡会場】 2016年5月29日(日) 13:00~17:00(受付12:30~)リファレンス駅東ビル 貸会議室
    • 【東京会場】 2016年6月5日(日) 13:00~17:00(受付12:30~)(株)船井総合研究所 東京本社
    2016年4月1日8:18 PM
    英語教育改革は英会話スクールにとって追い風になるのか?

     

     

    グローバル化を進めていく世の中の流れの中で、文科省は「英語教育改革」という形で様々な改革を行っています。

    代表的なのが大学入試の4技能評価であり、小学生の英語の正式教科化であり、各種入試における外部資格の活用などになります。

     

    従来の受験英語だけではなく、「英会話」が重視されるようになる。また、英検などの英語関連資格も重要になる。

    この流れの中で英語教育市場がますます拡大し、「聞く話す」に強みがある英会話スクールにとっては、市場の追い風が吹いているという考え方が一般的です。

     

    実際に今年の春戦線を見てみても、英会話スクールの新規の反響数は全国的に好調であり、各地の実績のある英会話スクールにとっては、良い結果が出ているようです。

    このことから見ても、英会話スクールにとっては追い風が吹いていると言えるかもしれません。

     

    しかし、一方でこれからの時代の流れ次第では、英語教育改革が、英会話スクールにとって大きなピンチになる可能性もあると思います。

     

    英語教育改革が英会話スクールにとってのピンチとなる理由は、ズバリ「競合企業の増加」です。英語教育市場が活況になる中で、

    オンライン英会話などをつかって、IT関連企業の参入が進行しています。

     

    また、教育業界のガリバーである「学習塾」企業の英会話分野への参入も加速しています。

    特に首都圏では既に従来の英会話スクールでは考えられなかったような魅力的な仕組みや生徒の成長結果を強みにして、大々的にビジネス展開を始めている学習塾が出現しています。

     

    こうした異業種からの英会話分野への参入が進む中では、どれだけ市場全体が成長基調だとしても、英会話スクールのみがその恩恵を受けることは難しいでしょう。

     

    むしろ英語教育改革によって変化する消費者のニーズに適応できなければ、市場全体は成長しているが、そのシェアを異業種に奪われてしまうという可能性が大きいのです。

     

    英会話スクールにとって、英語教育改革によって変化する消費者ニーズへの適応は、非常に重要なテーマになると思われます。

     

     

     

    2016年3月25日12:48 AM
    英語教育改革によって教育業界はどのように変わるか

     

    文科省が進めている英語教育改革。

     

    グローバル化という全世界的な流れと産業界側からの要望によって、様々な改革が文科省から打ち出されています。

     

    英語4技能評価など、「まあ当然と言えば当然だよね」と思えるような英語教育改革の基本路線なのですが、

    細部を見てみると、

     

    「オイオイ、本当にこれやりきれるの?」

     

    「誰が採点するの?誰が授業するの?」

     

    「絶対に教育現場の実情を理解していないでしょ?」

     

    みたいな、極端な施策が盛り込まれています。

     

    例えば英語の教員に英検〇級レベルの語学力を求めるとか

    オールイングリッシュの授業を目指すとか・・・ 

     

    目指すべき方向性は正しく、やるべきなのは誰もが理解できるのですが、実際にそこまでたどりつけるかどうかは・・・という状態です。

     

     

    当然のことながら、学校関係者や民間の教育ビジネス関係者は、ここにツッコミをいれるわけです。

    「この改革大丈夫なのか?」と。

     

    また、過度な英語教育への舵取りによって、そもそも日本語・国語教育は大丈夫なのか?という弊害も心配されます。

    だいたい、「英語」なんてのは、言語という単なるツールであって、「英語」ができたとしても、海外で活躍するためには他のスキルがなければ意味がないのも事実。

    英語のみを神聖視しても意味がないわけです。 (文科省はこの点、ICT教育や合教科試験など色々考えていることがわかりますが)

     

    このように英語教育改革自体は色々な意味で先行き不透明な点が多々あります。

    受験産業自体を大きく変える可能性が高く、また公教育現場にも色々な変化が生まれるでしょう。

     

     

    英会話スクールにとっては、基本的には英会話市場が成長拡大するので追い風のように見えますが、

    実のところ、学習塾とのボーダレス競争によって、逆にかなり厳しい環境になっていく可能性もあります。

     

    一方で消費者にとっては、英会話という領域の付加によって、さらに教育投資が必要になると、家計にかなり重く負担がのしかかってくるのも間違いありません。

    このため、従来の英会話スクールの価格帯とは異なる英語教育業態が成長する可能性も高い。 

     

     

    英語教育改革をビジネス視点でどのように先取りして対応していくのか?

     

    ここから5年が正念場となりそうです。

     

     

     

    2016年3月24日11:19 PM
    春の卒業退会に苦しまない塾・スクール経営を目指して

     

    最近、スクール・学習塾業界の企業にとって、春は決して「うれしい」季節ではなく、むしろ経営的に「マイナス・悲しい」季節になっているように感じます。

     

    その理由はシンプルで小6生・中3生の「卒業退会」が大量に発生するからです。

     

    特に苦しい学習塾の場合、中3生の生徒数比率が40~50%以上のケースがありますので、最も単価の高い学年が大量に退会をすることで、月謝収入が一気に半減してしまうのです。

    従来の学習塾業界は、生徒が入室する時期が春中心だったため、その退室分の一定数を春にすぐに補充できました。

    しかし、近年の学習塾業界の生徒募集期は夏期講習前後に比重が動いていますので、この春~夏にかけては、月謝収入の落ち込みが大きく、経営を苦しくしています。

    たとえ年度末に生徒数が昨年と同じ人数になったとしても、春~夏の四半期に生徒数がゴソっと減っていては、確実にキャッシュにダメージがくるのです。

     

    スクール業界においても3月の卒業退会は月謝減少の深刻な問題ですが、まだスクール業界においては入会シーズンが春に偏っていますから、学習塾のような深刻さはないように思います。

    それでも卒業退会によって大きく生徒数を減らしてしまうケースがありますが…。

     

    これからの少子化加速時代に、安定した教育事業の経営を進めていくためには、上記のような卒業退会による経営へのダメージを最小限にする工夫が必要になります。

     

    そのために重要な発想が、学習塾にとっては「低学年からの各学年の生徒数の確保」、スクール業界にとっては「対象学年の拡大化による特定学年の売上依存度を30%以下にする」になります。

     

    つまり学習塾業界においては「生徒が集まる」小学生部門の確立。英会話教室やそろばん教室などにおいては、「中高生向け」のコース設定の付加が解決のための最適な手法になります。

     

    来年の春戦線の卒業退会の経営へのダメージを最小限にくいとめるための準備を今から進めていく必要があります。