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    船井総合研究所における、パソコンスクール・カルチャースクール・資格スクール業専門のコンサルタント。船井総研内のスクール・教育業分野のコンサルティ ングチーム「スクール・教育ビジネスチーム」のチームリーダーをつとめる。パソコン教室業界の各フランチャイズや各企業における講演・コンサルティング実績多数。 WEB、雑誌広告、イベント等を融合して一気に集客・売上アップする手法は、支援先企業に高い評価を得ており、そのノウハウと情報量はトップクラス。また、人材育成において、2代目経営者育成、経営幹部・教室長の育成には絶対の自信を持っており、今まで、数々のスクールの人材を育ててきた実績を持つ。
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    スクール経営.com

  • 2016年4月1日8:18 PM
    英語教育改革は英会話スクールにとって追い風になるのか?

     

     

    グローバル化を進めていく世の中の流れの中で、文科省は「英語教育改革」という形で様々な改革を行っています。

    代表的なのが大学入試の4技能評価であり、小学生の英語の正式教科化であり、各種入試における外部資格の活用などになります。

     

    従来の受験英語だけではなく、「英会話」が重視されるようになる。また、英検などの英語関連資格も重要になる。

    この流れの中で英語教育市場がますます拡大し、「聞く話す」に強みがある英会話スクールにとっては、市場の追い風が吹いているという考え方が一般的です。

     

    実際に今年の春戦線を見てみても、英会話スクールの新規の反響数は全国的に好調であり、各地の実績のある英会話スクールにとっては、良い結果が出ているようです。

    このことから見ても、英会話スクールにとっては追い風が吹いていると言えるかもしれません。

     

    しかし、一方でこれからの時代の流れ次第では、英語教育改革が、英会話スクールにとって大きなピンチになる可能性もあると思います。

     

    英語教育改革が英会話スクールにとってのピンチとなる理由は、ズバリ「競合企業の増加」です。英語教育市場が活況になる中で、

    オンライン英会話などをつかって、IT関連企業の参入が進行しています。

     

    また、教育業界のガリバーである「学習塾」企業の英会話分野への参入も加速しています。

    特に首都圏では既に従来の英会話スクールでは考えられなかったような魅力的な仕組みや生徒の成長結果を強みにして、大々的にビジネス展開を始めている学習塾が出現しています。

     

    こうした異業種からの英会話分野への参入が進む中では、どれだけ市場全体が成長基調だとしても、英会話スクールのみがその恩恵を受けることは難しいでしょう。

     

    むしろ英語教育改革によって変化する消費者のニーズに適応できなければ、市場全体は成長しているが、そのシェアを異業種に奪われてしまうという可能性が大きいのです。

     

    英会話スクールにとって、英語教育改革によって変化する消費者ニーズへの適応は、非常に重要なテーマになると思われます。

     

     

     

    2016年3月25日12:48 AM
    英語教育改革によって教育業界はどのように変わるか

     

    文科省が進めている英語教育改革。

     

    グローバル化という全世界的な流れと産業界側からの要望によって、様々な改革が文科省から打ち出されています。

     

    英語4技能評価など、「まあ当然と言えば当然だよね」と思えるような英語教育改革の基本路線なのですが、

    細部を見てみると、

     

    「オイオイ、本当にこれやりきれるの?」

     

    「誰が採点するの?誰が授業するの?」

     

    「絶対に教育現場の実情を理解していないでしょ?」

     

    みたいな、極端な施策が盛り込まれています。

     

    例えば英語の教員に英検〇級レベルの語学力を求めるとか

    オールイングリッシュの授業を目指すとか・・・ 

     

    目指すべき方向性は正しく、やるべきなのは誰もが理解できるのですが、実際にそこまでたどりつけるかどうかは・・・という状態です。

     

     

    当然のことながら、学校関係者や民間の教育ビジネス関係者は、ここにツッコミをいれるわけです。

    「この改革大丈夫なのか?」と。

     

    また、過度な英語教育への舵取りによって、そもそも日本語・国語教育は大丈夫なのか?という弊害も心配されます。

    だいたい、「英語」なんてのは、言語という単なるツールであって、「英語」ができたとしても、海外で活躍するためには他のスキルがなければ意味がないのも事実。

    英語のみを神聖視しても意味がないわけです。 (文科省はこの点、ICT教育や合教科試験など色々考えていることがわかりますが)

     

    このように英語教育改革自体は色々な意味で先行き不透明な点が多々あります。

    受験産業自体を大きく変える可能性が高く、また公教育現場にも色々な変化が生まれるでしょう。

     

     

    英会話スクールにとっては、基本的には英会話市場が成長拡大するので追い風のように見えますが、

    実のところ、学習塾とのボーダレス競争によって、逆にかなり厳しい環境になっていく可能性もあります。

     

    一方で消費者にとっては、英会話という領域の付加によって、さらに教育投資が必要になると、家計にかなり重く負担がのしかかってくるのも間違いありません。

    このため、従来の英会話スクールの価格帯とは異なる英語教育業態が成長する可能性も高い。 

     

     

    英語教育改革をビジネス視点でどのように先取りして対応していくのか?

     

    ここから5年が正念場となりそうです。

     

     

     

    2016年3月24日11:19 PM
    春の卒業退会に苦しまない塾・スクール経営を目指して

     

    最近、スクール・学習塾業界の企業にとって、春は決して「うれしい」季節ではなく、むしろ経営的に「マイナス・悲しい」季節になっているように感じます。

     

    その理由はシンプルで小6生・中3生の「卒業退会」が大量に発生するからです。

     

    特に苦しい学習塾の場合、中3生の生徒数比率が40~50%以上のケースがありますので、最も単価の高い学年が大量に退会をすることで、月謝収入が一気に半減してしまうのです。

    従来の学習塾業界は、生徒が入室する時期が春中心だったため、その退室分の一定数を春にすぐに補充できました。

    しかし、近年の学習塾業界の生徒募集期は夏期講習前後に比重が動いていますので、この春~夏にかけては、月謝収入の落ち込みが大きく、経営を苦しくしています。

    たとえ年度末に生徒数が昨年と同じ人数になったとしても、春~夏の四半期に生徒数がゴソっと減っていては、確実にキャッシュにダメージがくるのです。

     

    スクール業界においても3月の卒業退会は月謝減少の深刻な問題ですが、まだスクール業界においては入会シーズンが春に偏っていますから、学習塾のような深刻さはないように思います。

    それでも卒業退会によって大きく生徒数を減らしてしまうケースがありますが…。

     

    これからの少子化加速時代に、安定した教育事業の経営を進めていくためには、上記のような卒業退会による経営へのダメージを最小限にする工夫が必要になります。

     

    そのために重要な発想が、学習塾にとっては「低学年からの各学年の生徒数の確保」、スクール業界にとっては「対象学年の拡大化による特定学年の売上依存度を30%以下にする」になります。

     

    つまり学習塾業界においては「生徒が集まる」小学生部門の確立。英会話教室やそろばん教室などにおいては、「中高生向け」のコース設定の付加が解決のための最適な手法になります。

     

    来年の春戦線の卒業退会の経営へのダメージを最小限にくいとめるための準備を今から進めていく必要があります。

    2016年3月18日9:37 PM
    英語教育改革への対応こそが今後の経営を大きく左右する

     

     

    これからの英会話スクールの経営・学習塾の経営において、非常に重要なのが「英語教育改革」への対応です。

     

    一般的には大学入試改革の方にスポットがあたっていますが、

    実際には教育再生3本の矢の「英語教育の抜本的改革」=英語教育改革の方が、既に小中高に大きな影響を出し始めています。

    さらには公務員試験を初めとする、各種試験や入試制度でも英語教育改革は進行しています。

     

    主な英語教育改革の中身

    2018年から小5からの英語が一部正式教科化

    様々な入試試験で民間英語資格の加点評価がスタート

    2020年の大学入試改革で4技能評価スタート   など

     

    既に首都圏の大手学習塾においては、この英語教育改革への対応を進めており、英会話スクールや英語学校の買収や提携をしながら、

    中高生向けの魅力的な英語カリキュラムを投入しています。

     

    一方で英会話スクール側は、英語教育改革への意識がまだ弱く、従来の「幼児向け会話教育」のスタンスから変化がないケースも多いのが実情です。

     

    今後の英会話スクール業界、学習塾業界の生徒募集にとっては、この英語教育改革への対応が盛衰を左右するといっても過言ではありません。

    このままこの改革への対応をせずに後手に回ってしまっていは、学習塾業界や競合の英会話スクールに淘汰されるスクールが急増する可能性があります。

     

    今は英会話教育の市場は成長していますから、業績が比較的安定していたとしても、

    これから進行していく英語教育改革とそれに伴うボーダレス競争時代に生き残れる体制づくりをしなければ、

    あっという間に勢力図が変わってしまう可能性があります。

     

    英会話スクール経営者の皆様、学習塾経営の皆様、英語教育改革への対応は急務です!

     

     

    2016年3月16日9:34 PM
    春戦線の新規反響数の初動について

     

     

    3月の中旬になり、スクール業界の新規反響数の反応が良くなってきました。
    来週からは気温も温かくなりますし、タイミングとしてもバッチリですから、さらに活況となることが予想されます。

     

    ここまでの各社の新規反響数の初動を見る限りでは、今年の景況感としては、

    「晴れ時々曇り」というレベルであり、例年と比較して、消費者の動きはまずまず良いように思います。

    特に船井総研の顧問コンサルティング先の企業様、勉強会の会員企業様は、

     

    「エビデンス・実績訴求型」の広告活用、

     

    WEB重視、

     

    弟妹&友人紹介重視、

     

    定置&プル型販促重視

     

    などの取り組みを徹底されているケースが多いので、全体的に各業界の平均値の2倍以上の反響数を獲得できているようです。

     

    既に一部のスクールコースにおいては、4月を待たずして満席であり、キャンセル待ちが発生していることもあるようです。

     

    このように今年の春戦線の消費者の動きは、「正しいマーケティング施策」を行っていれば、確実に成果は出ています。

    もし、今年新規反響数が低迷する・他社に奪われるケースがあるのであれば、それはスクール側の「内側」の問題、自社の問題だといえるでしょう。

     

    マーケティング施策の失敗は、そのまま「広告宣伝費の肥大化による利益圧迫」と「生徒数の減少」という致命的な業績悪化要因に直結してしまいます。
    ムダな販促費をいたずらに消費することがないように、自社の販促活動を早期に見直すことが大切です。